株式会社アルファ･コム

usefulスマホからのネット利用者数、今冬でPC超え

更新日：2015.06.03｜お役立ち情報お知らせ新着情報テクノロジー

ニールセンは26日、同社のスマートフォン視聴率情報「Mobile NetView」およびPC版インターネット視聴率情報「NetView」の最新データを分析した結果を発表した。

　それによると、「スマホからのネット利用者数」は2015年4月時点で4,832万人、「PCからのネット利用者数」は5,100万人だった。ここ2年を見ると、スマホからの利用者数は月平均60万人以上のペースで増加しており、2013年度の増加率41％、2014年度の増加率19％となっている。一方PCからの利用者数は徐々に減少しており、このままのペースが続くと、今年の冬頃に、スマホからの利用者がPCからの利用者を超える可能性があるという。性年代別では、2014年での若年層の増加率は低下し、代わって高年齢層が増加。「50代以上の女性」では57％増加、「50代以上の男性」では32％増加となっている。

　次に、利用時間をみると、スマートフォンからは1日あたり1時間48分、PCからは1日あたり54分、ネット利用がされていた。PCは前年同月比3分（5％）増とほぼ横ばい、スマートフォンは8分（7％）増となっている。性年代別では、「29歳以下の女性」がもっともスマホからのネット利用時間が長く、1日あたり2時間24分利用していた全体では、女性が男性よりも長く利用する傾向が見られた。

　カテゴリの利用状況に目を向けると、2014年にスマートフォンからの利用時間がもっとも増加したのは、動画や音楽、ゲームなどが含まれる「エンターテイメント」カテゴリで、2015年4月では前年同月比で月間3時間13分の増加となっている。

※RBB TODAYから抜粋

useful豆知識No.9

更新日：2015.05.23｜お役立ち情報お知らせ新着情報金融・マーケット

保険会社ごとに異なる「女性特約」を選ぶ際のポイント

「医療保険なんて、保障内容はどこに入っても似たり寄ったりで、違うのは保険料くらい」と考えている人は少なくありません。しかし実際には、女性特約の保障対象となる病気は保険会社によって異なることをお伝えしました。では、どんな点を考慮して保険を選べばいいのでしょうか？

◆限られた予算内で特約をどう付ける？

どうせなら、「保障対象となる病気範囲が広い」ほうがよいと考えるのは誰しも同じでしょう。しかし、一般的には、カバーする範囲が広くなるほど、そのぶん保険料も高くなります。同様に、給付金の額が上がるほど、給付される条件が広がるほど、保険料は高くなる傾向にあります。保険料は毎月、そして生涯にわたって払っていくものなので、必然的に保険料が近い商品での比較になるでしょう。前回の例でいえば、X社とY社の保険料は僅差でした。しかし、Ｘ社の場合は「甲状腺の病気」は含まれますが「関節リウマチ」は対象外。一方、Ｙ社の場合「甲状腺の病気」は含まれませんが「関節リウマチ」は対象になっています。これでは、どれを選べばいいか迷ってしまいますね。

◆がんに関する保障内容の違い

女性特約の比較をする場合、私は「がん」が比較の目安になると思います。前回比較した3社の場合、Ｘ社とＺ社は女性特約の対象となるのは「がん」全般であるのに対し、Ｙ社は女性特有の「乳がん、子宮がん、卵巣がん」に絞らています。この点はどう考えればいいでしょうか？　2009年に38歳の若さで亡くなった歌手の川村カオリさんは、2004年に乳がんが見つかり、その後、2008年にリンパ節、骨、肺にがんが転移していました。川村カオリさんと同様のケースで３社のいずれかの医療保険に女性特約を付けて契約している場合、女性特約から給付金を受け取ることができます。しかし、乳がんにはかからず肺がんのみを患った場合は、Ｘ社とＺ社の女性特約から給付金を受け取れますが、Ｙ社の場合は女性特約からの給付金は受け取れないことになります。

◆特約を選ぶ際のポイントは「がん」

女性特約を検討する場合、「保障の対象」となる病気の範囲は広いに越したことはありません。しかし、毎月払っていく保険料を考えると、ある程度保障内容を絞り込む必要があるでしょう。

※Mocosuku Womanより抜粋

useful大企業と中小　業績格差　１５年度見通し　全体では改善傾向

更新日：2015.05.13｜お役立ち情報お知らせ新着情報経済

帝国データバンクが実施した２０１５年度の企業業績見通し調査では、増収増益を見込む企業が全体の２８．０％を占めた。１４年度の実績見込みよりやや低下したが、減収減益も低下し、前年度並みは大幅に上昇するなど、全体として改善傾向にある。円安や原油安が貢献した。

　一方、企業規模により業績の格差も出ている。増収増益を見込む企業の割合は、従業員が千人超で４９．６％だったのに対し、１０１～３００人では３２．９％、５１～１００人では２７．９％にとどまった。円安などの恩恵を受けるのは大企業が中心であるためとみられる。

業績に影響を与える要因（複数回答）では、改善要因として個人消費の回復や公共事業の増加を挙げる企業が多かった。悪化要因では、個人消費の低迷や原油・素材価格の上昇、人手不足を挙げた企業が多く、今後の不安材料となっている。

調査はことし３月に実施され、全国の１万８４５社から回答を得た。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　※山形新聞より抜粋

useful山形大が銀インク生産　電子回路をフィルムに印刷可能

更新日：2015.05.09｜お役立ち情報新着情報テクノロジー

山形大学は紙やフィルム上に電子回路を印刷できる「銀ナノ粒子インク」の生産に乗り出す。９月にも大学発ベンチャービジネス（ＶＢ）を設立する。人体に貼ることのできるバイオセンサーや極薄型半導体などの開発につながり、有機エレクトロニクスの研究開発拠点となっている同大工学部（山形県米沢市）の研究成果の事業化に弾みがつきそうだ。

　銀ナノ粒子インクの生産ＶＢは米沢市内の工業団地、米沢オフィス・アルカディアに設立する。食品包装用フィルムの10分の１の薄さの電子回路の開発に世界で初めて成功した時任静士教授らのグループが今秋発足に向けて準備を進めている。

　今回の構想は2013年度に文部科学省から「大学発新産業創出拠点プロジェクト」に採択されており、ＶＢ設立にあたっては同プロジェクトの資金を活用する。東北イノベーションキャピタル（仙台市）が事業プロモーターとして参加し、山形銀行や荘内銀行など地元金融機関も出資に関心を示しているという。

　開発要員など10人程度の陣容で年間数百キログラムの生産から始め、数年内に生産量を１トン超に引き上げる。年間数億円の売上高を目指す計画だ。

　量産する銀ナノ粒子インクは、薄く塗布できる金属材料で常温でフィルムなど微細な回路を描くことができる。従来の露光方式ではなく印刷による手法を使うことで、薄くて軽量で、折り曲げたり伸縮できたりするデザイン性に優れたデバイスを、低コストで大量生産できるようになる。

　今回のＶＢでインクを安定供給できれば、体に貼ってストレス状態などを測定するバイオモニターやフィルムに印刷する極薄の半導体の開発につながるという。牛肉などの鮮度モニター、商品の在庫管理などに使われるＲＦＩＤ（無線自動識別）タグにも応用できる。

　ＶＢで生産した銀ナノ粒子インクはバイオモニターや半導体などへの応用に向けた研究開発に携わる企業に供給する。印刷のしやすさや耐久性などのデータを顧客企業から寄せてもらうことで銀インクの改良に生かし、「印刷装置、インク、製品の３つをメーカーと一緒に開発し、『売れる仕組み』をつくる」（熊木大介准教授）計画だ。

※山形新聞より抜粋

useful県内雇用「改善続く」有効求人倍率３月、前月と同水準の1.21倍

更新日：2015.05.07｜お役立ち情報お知らせ新着情報地域

山形労働局が1日に発表した3月の県内雇用情勢によると、有効求人倍率（季節調整値）は1.21倍で、前月と同水準の高さを維持した。正社員の有効求人倍率（原数値）は0.59倍で前月より0.04ポイント下回ったものの、前年同月との比較では0.05ポイント改善している。同労働局は「改善が続いている」との雇用情勢判断を8カ月連続で継続した。

　全国の有効求人倍率（季節調整値）も前月と同じ1.15倍。東北各県は福島1.42倍、宮城1.28倍、岩手1.11倍、秋田0.97倍、青森0.81倍。本県の2014年度平均の有効求人倍率は前年度を0.18ポイント上回る1.22倍だった。

　県内の3月の新規求人数（パートを含む全数、原数値）は9399人で、前年同月より2.6％減少した。うち正社員の求人は3321人で2.1％増加し、新規求人に占める割合は35.3％と1.6ポイント上昇した。

　全体の新規求人を主要産業別に見ると、本県基幹産業の製造業は前年同月比13.5％増の1253人。配電盤が好調な電気機械（117人）が91.8％増、プラスチックなどで求人が出た化学・プラスチック（91人）が2倍とけん引した。そのほかの産業では、卸・小売業が3.7％減の1460人、建設業が6.9％減の782人、宿泊・飲食サービス業が0.1％減の683人。サービス業は派遣が減ったため32.0％減の1315人。

　一方、新規求職者（パートを含む全数、原数値）は事業主都合、自己都合の離職がともに減少したことを受け、2.6％減の6342人。有効求人、有効求職者の両方が減少したため、有効求人倍率（季節調整値）は横ばいとなった。

　県内ハローワーク別の有効求人倍率（原数値）は村山1.47倍、酒田1.24倍、山形1.22倍、鶴岡1.18倍、米沢1.10倍、長井1.09倍、新庄0.98倍、寒河江0.95倍。

※山形新聞より抜粋

seminarこれだ！シリーズセミナー　顧客・社員満足に必要なマナー

更新日：2015.04.24｜セミナー情報お知らせ新着情報これだ！！シリーズ

２０１５年４月２３日、これだ！！シリーズセミナーが開催されました。

第１回目は「顧客・社員満足に必要なマナーはこれだ！！セミナー」ということで、第一印象研究所の杉浦永子先生を講師にお迎えしてマナーについての講座を開講しました。

先ずは、コミュニケーションカードを使っての自己紹介と自己理解。自分の新たな発見に感動される受講生もいらっしゃいました。

好印象を与える電話対応や、第一印象アップの表情、立ち居振る舞いなどを学びました。

また、いろんな方とペアを組んで練習したり、話すことで受講生同士交流を深めることもできました。

笑顔はお客様への一番のサービスという大事なことも教えていただきました。

最初は緊張した面持ちで参加されていた受講生のみなさんも研修後には明るい表情で帰られました。積極的な自分になれたという受講生もいらっしゃいました。

とても楽しく充実した研修となりました。

参加してくださった皆様、ありがとうございました。

お忙しい中駆けつけてくださった杉浦先生、ありがとうございました。

次回はビジネスＰＣスキルＵＰの秘訣はこれだ！セミナーを開催します。

ご参加お待ちしております。

seminar２０１５年４月１５日　第２期志練塾　第１回目講義

更新日：2015.04.24｜セミナー情報お知らせ新着情報志練塾

２０１５年４月１５日志練塾第２期生第１回目講義が開催されました。

皆さん緊張してご来場された様子でしたが、名刺交換等されてすぐ打ち解けていたようです。

今回は株式会社タナベ経営東北支社長の深澤宏様に講師をして頂き、

『後継社長に求められるものとは何か？』というテーマで話をして頂きました。

皆さん実際のワーク作業では、それぞれ会社の特色が見られ、スムーズに作業できる方もいれば、

頭を悩ませながら作業している方もいらっしゃいました。

これから半年間、「同志」として頑張っていきましょう！！

次回は、５月１４日（木）になります。テーマは「社長が必ず理解すべき決算書の読み方」です。

次回も宜しくお願いします！！

useful豆知識No.8

更新日：2015.04.23｜お役立ち情報お知らせ新着情報

ママの復職支援出足順調　託児所付き窓口好評

復職を希望する子育て中の母親向けに特化した総合相談窓口「マザーズジョブサポート山形」（山形市）の利用が好調だ。昨年９月下旬の開設から約６カ月間で、利用者は予想の３倍を超え、就職者も目標の１．５倍になった。託児所を併設し、就職相談に集中できる環境が支持されている。
　県などによると、３月末までの利用者数は目標だった２００人の３．３倍の６６１人。就職者は目標の３０人を１４人上回った。
　アンケートの結果、来場した理由として、大半の利用者が「就職相談中に子どもの面倒をみてくれること」を挙げた。「ほかの求人窓口と区切られ、気兼ねなく来られた」などの声もあった。
　子ども２人と一緒に訪れた山形市の主婦斎藤朋子さん（３２）は「スタッフが全員女性で子どもの世話をしてくれ、職探しがはかどった」と話した。
　窓口は山形テルサにあるハローワークプラザやまがた内に設置されている。企業面接の際も利用できる無料の保育ルームを備え、相談と職業紹介を１カ所で受け付ける。
　運営する山形県と山形労働局は、窓口の利用状況から母親らの就職希望は多いとみている。本年度は米沢や酒田両市など７カ所で計約８０回の出張相談やセミナーの開催を予定する。

※河北新報より抜粋

useful女子高生のスマホ利用平均時間は7時間…

更新日：2015.04.22｜お役立ち情報お知らせ新着情報ライフ

情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは2月9日、東京都千代田区にて「第7回未成年者と保護者のスマートフォンやネットの利活用における意識調査発表会」を開催した。玉川大学大学院教職教育学研究科准教授の近藤昭一氏や、デジタルアーツ代表取締役の道具登志夫氏らが登壇し、子どもとネット環境の関わりや、デジタルデバイスを活用したこれからの子育てについて公演を行った。

　「未成年者と保護者のスマートフォンやネットの利活用における意識調査」は、デジタルアーツが2011年12月より定期的に行っている調査。今回は、同社が1月に実施した第7回目の調査結果が発表された。同調査は、10～18歳を中心とする未成年者とインターネット接続端末における利用実態調査に加え、保護者のネットリテラシー教育に対する意識についての調査も含まれている。インターネット調査により、1,213名から有効回答数を得た。

　第1部では、未成年者のスマホ所有率やフィルタリング導入率の推移をはじめとする調査結果について、デジタルアーツ経営企画部の吉田明子氏が講演と解説を行った。

　発表によると、今回の調査におけるスマホの利用率において、未成年が所有する電話の中でスマホを利用している割合は65.0％だった。詳細は、小学生が39.3％、中学生が59.7％。高校生は利用率がもっとも高く、96.1％。性別・学年別でみると、女子高生の利用率はほぼ全員に近い98.1％にのぼる。スマホで利用しているコンテンツは無料通話アプリ「LINE」（61.8％）や、ゲーム（41.4％）、動画（39.2％）が目立った。

　スマホにフィルタリングを導入している率では、小学生の使用状況が前回の調査から8.8％増加しており、54.7％となった。低学年ほどフィルタリングの導入率が高い理由として、インターネットを利用した犯罪から保護者が子どもを守ろうとし、積極的にフィルタリングをかけるような動きが出てきたことを吉田氏は指摘した。

　スマホの1日あたり使用時間は、平均利用時間が3.0時間であることに対し男子高生は4.1時間、女子高生は7.0時間と、長時間化する傾向にあった。女子高生の利用時間が多いことに関しては、近藤氏が「女性は男性と比較して人間関係を重視する傾向があるため、こういった結果が出た」とコメントした。また、スマホの1日の使用時間帯でもっとも多いのは18～21時で、女子高生の約4人に1人が夜中の0～3時に使用していることがわかった。

　0～9歳の子どもを持つ保護者が、子どもに渡した端末で想定外の使い方をされ驚いた経験は45.7％存在。主な使われ方は「動画を見ていた」（54.0％）、「電話が発信されていた」（37.9％）、「カメラアプリを起動していた」（30.5％）など。望まないサイトでありながら、子どもが利用している際に表示されてしまった中で多いサイトは「アダルト・ポルノ」、「出会い系」「ゲーム」であったことを保護者全体の6割が回答した。

　情報モラル教育に主体となって取り組むべき、と保護者からの要望が強かったのは「学校・教育機関」が69.7％ともっとも高く、次いで「保護者・家庭」とする回答は59.1％だった。保護者の情報リテラシーに対する意識の高まりは、近年増長しているという。

　第2部では、玉川大学准教授の近藤氏が登壇し、「子どもの成長とメディアコミュニケーション」をテーマに、子どもの成長・発達過程におけるデジタル社会との接し方について講演した。

近藤氏は、モバイル社会における子どもの心の成長や自立に焦点をあて研究を重ねてきた経験から、ネット利用が子どもの自我形成に悪影響を及ぼす可能性に警鐘を鳴らす。ベビーカーに古いスマホをつけ子守りをする「スマホ子守り」は子どもとのアイ・コンタクトを阻害し、第1部でも触れたように学生が夜中に携帯電話を利用することはネット依存者を生む原因になるかもしれない、と話した。

　第3部では、近藤氏とデジタルアーツ経営企画部主任の田中耕太郎氏が第1部と第2部の内容を交え「デジタルネイティブ世代の子育てについて」トークセッションを行った。

　調査結果について、近藤氏と田中氏が驚いたとして挙げた点は、女子高生のスマホの使用時間が平均値より高い値であったことや、「スマホ子守り」が象徴するような、モバイル端末やデバイスが従来の教育の代替となってしまっていることだった。

　両氏は、情報化社会において、「子どもにインターネットを利用させない」という方法が決して正しい方法ではないことを言及。保護者も利用法をよく理解し、子どもに教育を行い、ネットはあくまでも人間関係を育む場所や自分の居場所ではなく、「便利な道具である」ということを伝えることが必要であるとコメントした。

　近藤氏は、具体的に保護者が子どもをネットに潜む危険性から守る方法はふたつあるとする。ひとつは利用の制限と、もうひとつは、コミュニケーションを積極的に促し、自己形成の基盤づくりを助力することだという。実際に、田中氏は小学1年生の実子に、「1日30分まで」、「長い時間利用したい場合は理由を言うこと」など、制限をかけることと、親子の会話が密に取れるような工夫を施しているエピソードを披露した。

　教育ICTの進化や浸透が益々の広がりを見せる今日の情報化社会において、利用者である子どもはもちろん、デバイスを授ける保護者自身もメディアに対する理解を深めることの重要さは今後さらに求められていくことであろう。デジタルアーツは教育機関や児童を対象とした啓蒙イベントや講演会、保護者を対象とした利用の相談や提案を今後も継続して行っていくとする。

　同社は、実際の講演会やイベントで利用する資料を公開しており、Webサイトより無料でダウンロードできる。

※ デジタルアーツより抜粋